ストレスチェックを受けるメリット｜受検の意味と有効性について

我が国のメンタルヘルス上の大きな課題は、「自殺率の高さ」と「精神障害による労災請求件数の増加」です。

このため、労働者の精神疾患を未然に防止するために、国はストレスチェック制度を2015年に施行しました。現在、従業員が50人以上の事業場の全てに、ストレスチェックの実施が義務づけられています。

精神疾患を予防することで、次のことを目指します。

①労働者の自殺を防ぐ
②精神疾患による休職を防ぐ
③離職を防ぐ

国は、少子高齢化による労働人口の減少も見据えて、誰もが健やかに働くことができる職場を作ろうとしているのは間違いないと思います。

ストレスチェックを行う目的は以下の三点です。

①自分のストレスを自分で知りケアすること・・・［従業員］
②正しい知識とケアの方法を提供すること・・・［事業者］
③職場環境を改善すること・・・・［事業者］


皆さんがストレスチェックを受ける目的の第一は、「自分のストレスを自分で知りケアすること」です。これは、精神疾患を未然に防止するためですね。

そしてもうひとつは、「事業者が行う職場環境改善に協力すること」です。

職場環境改善は集団分析の結果を受けて行います。この集団分析は皆さんの回答から作成されます（コンピューターで自動集計されますので個人は特定されません。安心してください）。

したがって、皆さんが受検しないことには正しい集団分析が行われず、その結果、効果的な職場環境改善も行われないことになってしまいます。

ストレスチェックを受検するだけで、職場環境改善のための貴重なデータを提供することにつながります。職場環境を改善するためには、皆さん一人ひとりの正直な回答結果が必要不可欠なのです。

ちなみに、集団分析結果は医師や保健師、精神保健福祉士などの実施者（罰則付きの守秘義務が課されています）から事業者に提供されます。

集団分析結果には、部署名とグラフと数字しか表示されていません。個人は特定されないようになっていますので、こちらも安心してください。

以上より、皆さんがストレスチェックを受けるメリットは次のふたつになります。

①自分のストレスを自分で知ることができて精神疾患を予防できる
②職場環境改善に協力することができる

ぜひ受検して、正直に答えていただきたいと思います。

高ストレス者には、次の２種類があります。

㋐すでに多くのストレス反応が現れている人
㋑心理的ストレスを受けやすい環境にいる人

計算方法は複雑なので省略しますが、それぞれどういう状態なのかを簡単に解説します。

結論から申し上げると、高ストレス者は精神疾患ではありません。ストレスチェックの設問で精神疾患を見つけることは不可能です。

そもそも精神疾患と判定できないように設問が設計されています。

私は、医師の診断を補助するために、精神疾患の鑑別を長年行っていますが、ストレスチェックの設問で精神疾患が見つかることは絶対にありません。

ストレスチェックの高ストレス判定で分かるのは、「今現在、心身の不調が出ている」、または、「心理的ストレスを受けやすい環境にいる」ということでしかありません。

高ストレス者の中に精神疾患を発症している人がいることはもちろんありますが、回答結果から、それが誰なのかは全く分かりません。

「高ストレス者」イコール「精神疾患」ではありません。

高ストレス者と判定されることを恐れる必要は全くありません。安心して正直に答えてください。

高ストレス者は精神疾患ではありませんが、ストレス反応が現れていることは確かです。

ストレス反応を数か月にわたって放置すると、やがてホメオスタシス（恒常性）が破綻して、精神疾患を発症するリスクが高くなります。

したがって、高ストレス者と判定されたら、「そろそろやるか」と、ストレス対処に取り組むきっかけにしていただきたいと思います。

具体的なケアの方法については長くなりますので別の機会にゆずりますが、最も基本的なストレス対処法として以下を実践してください。2週間以上続けると体調の改善を実感できます。

①睡眠時間を7時間以上確保する
②お酒をやめるか、半分に減らす
③ひと駅歩く（運動する）

これだけでOKです。毎日続けることが大切です。

※具体的なケアの方法については、スタッフブログ「メンタルヘルスとセルフケア｜心の健康を向上させる方法と改善効果」も併せてご覧ください。

ここまで、ストレスチェックを受けるメリットと、高ストレス者の意味についてお伝えしてきました。

しかし、皆さんの最も大きい疑念は、「回答結果が上司、人事部門の責任者、経営層に漏れているのではないか」、「結果次第で、自分が希望しない措置が講じられるのではないか」ということだと思います。

私が実施者として携わった複数の会社の従業員からも、「どうせ会社は結果を見ている。だから絶対に受検しない」と言われたことが何度もあります。

国の規則でストレスチェック結果を見ることができるのは、①本人、②実施者（国家資格保有者）、③実施事務従事者（罰則付きの守秘義務あり）に限定しています。

本人の書面による同意がない限り、上司も人事も経営層も、社長や会長であっても、ストレスチェック結果を見てはならないことになっています。

個人情報を守るために、実施者になれるのは、元々守秘義務が課されている国家資格を持つ人に限定しています。実施事務従事者は人事権のない一般社員です（守秘義務あり）。

社内に苦情窓口を必ず設けるなど、二重三重に情報漏えいの防止策を講じています。

また、ストレスチェックシステムを提供している企業では、個人情報にアクセスできるアカウントを制限するなど、プライバシーを守るための様々な工夫を行っています。

しかし、いくら規則や工夫があるといっても、ストレスチェックの運用は性善説に基づいているのも事実です。

何らかの方法でストレスチェック結果や高ストレス者の一覧を見ている経営者が絶対にいないとは断言できません。

会社や実施者が、「個人情報は絶対に守る」といくら叫んでも、疑念を払拭できない方がいるのも事実でしょう。

どうしても疑念を払拭することができない方は、受検を拒否してもしかたがないと思います。

実際に、受検自体がストレスになる人にまで受検を強制できないように、国の規則で受検は任意になっています。

ストレスチェックを受検する皆さんの疑念や不安が少しでも払拭できるよう、ストレスチェックなど恐れることはないという気持ちで書いてきました。

この記事を読まれて、「次回のストレスチェックは受けてみようかな」と少しでも思っていただけると嬉しいです。